特集「マルクス『資本論』で社会をつかむ」
◆「資本論」が面白い(上瀧真生*1)
◆社会を科学的につかむとは(増田正人*2)
◆人が働くのは何のためか*3(浜矩子*4)
◆貧困・格差と『資本論』(松丸和夫*5)
◆ジェンダー平等と現代社会(姉歯暁*6)
◆気候危機の時代と『資本論』(野口義直*7)
◆利潤第一主義とのたたかいと資本主義の変革(江口健志*8)
◆GAFAM*9を解き明かす:巨大情報プラットフォーム企業と社会科学への問い(坂木雅彦*10)
◆マルクスによる未来社会の探究と「自由な時間」:ディルク抜粋から『資本論』へ〔1〕(山口富男*11)
◆新シリーズ・マルクスとエンゲルスの古典案内①『エンゲルス「空想から科学へ」(1880年)(牧野広義*12)
◆シリーズ「現代のグローバル企業分析」第8回『Enel*13、EDF*14、東京電力』(松田真由美*15)
(内容紹介)
小生の無能のため紹介はせず(というか、できず)、但し上記の通り「論文名」「著者名」はメモしておきます。
◆裁判所と巨大法律事務所との関係深化を暴く:「国に責任はない」最高裁判決以降6連敗の避難者訴訟(後藤秀典*16)
(内容紹介)
新刊紹介:「経済」2023年5月号 - bogus-simotukareのブログで紹介した◆「国に責任はない」原発国賠訴訟・最高裁判決は誰がつくったか:裁判所、国、東京電力、巨大法律事務所の系譜(後藤秀典)の続編。小生の無能のため詳細な紹介は省略します。
参考
後藤秀典
後藤秀典『裁判所と巨大法律事務所との関係深化を暴く:「国に責任はない」最高裁判決以降6連敗の避難者訴訟』が月刊誌『経済5月号』(新日本出版社)に掲載されました。6月17日最高裁判決以降の避難者訴訟の動向とさらに明らかになった巨大法律事務所、裁判所、東電、原子力規制庁の関係を暴きます。
後藤秀典
現在発売中の月刊誌『経済』5月号に、最高裁各小法廷の判事の構成とともに「原告たちが恐れているのは、ある日突然、最高裁から一通の通知が届き、『上告不受理』を伝えられることだ。」と記した。この通りになってしまった。こういうのは当たってもうれしくない。
後藤秀典
いわき市民訴訟を上告棄却した最高裁判事。宇賀判事のみが反対意見。2年前のスカスカな6月17日最高裁判決に続き、最高裁は恥の上塗りをした。
・宇賀克也*17 元東京大学教授、行政学専門
・長嶺安政*18 オランダ大使、韓国大使、英国大使を歴任
・渡邉惠理子*19 元長島・大野・常松法律事務所*20弁護士
・林道晴*21 最高裁首席調査官、東京高裁長官を歴任
・今崎幸彦*22 最高裁事務総長、東京高裁長官を歴任
*2:法政大学教授
*3:タイトルからして近著『人が働くのはお金のためか』(2023年、青春新書インテリジェンス)とかなり主張がかぶっているのかもしれません。「労働疎外」について触れています。
*4:同志社大学名誉教授。全国革新懇代表世話人。著書『経済は地球をまわる』(2001年、ちくまプリマーブックス)、『グローバル恐慌』(2009年、岩波新書)、『恐慌の歴史』(2011年、宝島社新書)、『新・通貨戦争』(2013年、朝日新書)、『超入門・グローバル経済』(2013年、NHK出版新書)、『地球経済のまわり方』(2014年、ちくまプリマー新書)、『国民なき経済成長』(2015年、角川新書)、『窒息死に向かう日本経済』(2018年、角川新書)、『「通貨」の正体』(2019年、集英社新書)、『強欲「奴隷国家」からの脱却』(2020年、講談社+α新書)、『「共に生きる」ための経済学』(2020年、平凡社新書)、『人が働くのはお金のためか』(2023年、青春新書インテリジェンス)等
*6:駒澤大学教授。著書『豊かさという幻想』(2013年、桜井書店)、『農家女性の戦後史』(2018年、こぶし書房)、『コルチェスター日記:イギリスの人、くらし、福祉』(2019年、野島出版)
*8:労働者教育協会常任理事
*9:グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフトのこと
*11:日本共産党社会科学研究所所長(党幹部会委員兼務)。著書『新しい世紀に日本共産党を語る』(2003年、新日本出版社)、『マルクス『資本論』のすすめ』(2021年、学習の友社)
*12:阪南大学名誉教授。著書『現代唯物論の探求』(1998年、文理閣)、『自由のパラドックスと弁証法』(2001年、青木書店)、『「資本論」から哲学を学ぶ』(2007年、学習の友社)、『現代倫理と民主主義』(2007年、地歴社)、『人間的価値と正義』(2013年、文理閣)、『環境倫理学の転換』(2015年、文理閣)、『世界は変えられる:マルクスの哲学への案内』(2016年、学習の友社)、『ヘーゲル論理学と矛盾・主体・自由』(2016年、ミネルヴァ書房)、『「資本論」と変革の哲学』(2017年、学習の友社)、『マルクスの哲学思想』(2018年、文理閣)、『マルクスと個人の尊重』(2019年、本の泉社)、『人間の尊厳と個人の尊重』(2022年、学習の友社)等
*13:イタリアの大手電力会社
*14:フランスの大手電力会社
*15:政治経済研究所主任研究員
*16:著書『東京電力の変節:最高裁・司法エリートとの癒着と原発被災者攻撃』(2023年、旬報社)
*17:【2024年10月追記】今回の最高裁判事国民審査の対象外
*18:【2024年10月追記】2024年4月に退官。後任の石兼公博判事(外務省出身:外務省アジア大洋州局長、カナダ大使、国連大使など歴任)が今回の最高裁判事国民審査の対象判事の一人
*19:【2024年10月追記】今回の最高裁判事国民審査の対象外