「反党裏切り分子」松竹伸幸に今日も悪口する(2023年9/24日分)

京都民報のお遊び、ウクライナ戦争の終わらせ方 | 松竹伸幸オフィシャルブログ「超左翼おじさんの挑戦」Powered by Ameba
 「松竹記事に関係なく」話をしますが「ウクライナ戦争に限らないと思います」が戦争の「終わらせ方」は
1)停戦or終戦交渉で終わらせるか(例:停戦が成立した朝鮮戦争
→つまり双方痛み分け、引き分け的なパターン
2)軍事的な勝利で終わらせるか(例:枢軸国(日独伊)が連合国(米英仏中)に軍事的に敗北した第二次大戦、米国によってフセイン政権が転覆されたイラク戦争等)
どちらかしか基本的にはないでしょう。
 問題はウクライナ戦争では1)、2)どちらも「はっきりした展望」が今のところないことです。
 1)について言えば停戦(終戦)条件として「クリミアや四州の返還(そしてウクライナ領からのロシア軍全面撤退)」「戦争犯罪人の処罰」等を主張するウクライナに、「そんな要求には応じない」とロシアが反発して少なくとも表向きは「停戦や終戦の可能性」が見当たらない。
 一方で、2)について言えば、戦争は膠着状態にあり、ロシア、ウクライナ共に相手を圧倒するだけの軍事力を保有していません(「NATOの軍事支援が足りないのではないか?」「ウクライナ軍だけが戦うのではなく、NATO軍が直接軍事介入してロシア軍と戦えばいいのではないか?」「それらをすればウクライナ勝利で終わるのではないか?」という問題はひとまず無視します)。
 その結果、2022年2月の開戦から1年以上が経過しても「ロシアが目指していたであろうゼレンスキー政権転覆、傀儡政権樹立は挫折し実現の見込みがなくなったが、開戦前から併合されていたクリミアだけでなく新たに四州がロシアに併合され当面奪還の見込みがない」というお互いに苦しい状況です。
 「1)双方痛み分けだが早期停戦(終戦)」、「2)長期戦化だが軍事的勝利」どちらを目指すべきかは「価値観(ウクライナはどのような条件なら停戦、終戦に応じるべきか、それともロシアの無法な侵略なので、「クリミアや四州の返還(そしてウクライナ領からのロシア軍全面撤退)」「戦争犯罪人の処罰」という「ロシアの全面降伏的な条件」でない限り徹底抗戦なのか等)」&「現状分析(ウクライナにとって軍事的勝利の可能性は高いのか、いつ頃勝利する見込みなのか、それとも交渉による終戦の可能性の方が高いのか等)」のかけ算ですね。
 「価値観」に絶対的な正解は勿論ない。「現状分析」も「ウクライナ側(NATO含む)」「ロシア側」双方が「どちらかといえば俺たちが優勢だ(双方とも)」「戦線は膠着してるがNATOの軍事支援で近いうちに巻き返す(ウクライナ)」等といってる状況では、部外者(特に素人)には判断は困難です。
 単純に「即時平和」を訴え1)を目指せばいいという話でもないとは思いますが、一方でid:kojitakenのように1)を否定し、2)を唱えればいいわけでもないでしょう。
 いずれにせよ「自分の力が相手より圧倒的で短期で勝利できるケース」でない限り「戦争が自分の意思で終わらない」ところが戦争の厄介なところです。
 「相手と自分の力」があまり変わらないなら「交渉で停戦or終戦させない」限り、長期戦は必至ですが、交渉は自分の意思だけで決まる話ではない。その一例が今のウクライナ戦争の訳です。

 久しぶりに出社したら、愛読している京都民報が机の上に置いてあった。京都の共産党が発行している週刊のタブロイド紙*1である。いつもは見ない最終ページ(10ページ)に目をやったら、大きく太い活字で「マツタケ」とあるではないか。また(ボーガス注:松竹批判)キャンペーンが開始されたのかとうんざりしたのだが、よく見たら「マツタケゴハン」だった。2回前の号のクロスワードパズルの解答だったのだ。ああ良かったとは思ったが、今度は逆に、京都民報のことが心配になってくる。こんな解答になる問題をつくった人は怒られなかったのかなとか、読者はこれを解きながら複雑な気持ちになったのではないかなとか(238人が応募して全員が正解だったそうだ)。

 嫌みのつもりでしょうが馬鹿馬鹿しくて話になりません。カタカナで「マツタケ」なら普通「キノコのマツタケ」を想像するでしょう。
 これは「マツタケ」に限らず

トヨタトヨタ自動車
◆ホンダ(本田技研工業

等だって「漢字を想像する人」はまずいないでしょう。
 また「松竹」でも大抵の人間は「歌舞伎や映画の松竹(しょうちく)」を連想するでしょう。
 なお、以前何故か「松竹伸幸」を「名前だけネタにした漫画」については週刊漫画ゴラクの新連載『裸のカルテ』第一話に吹き出す(2023年3月10日記載) - bogus-simotukareのブログで触れました。

*1:京都民報社の発行であり、京都の共産党の発行ではありません(京都民報社が共産とつながりの深い会社とは言え)。